IoT社会の脅威

     

IoTは家電や業務用機器などにインターネットへの接続機能を持たせて、便利なサービスを実現する。

スマートフォンで外出先からコントロールできる「スマート家電」など。
電気や水道など重要なライフインフラも、インターネット経由で動作するケースが増えてきた。

その中で、先日取引先であるチェックポイント社(イスラエル企業)の方からお話をお聞きした。

日本とイスラエル両政府がサイバーセキュリティーや技術革新の分野で協力を強化。

サイバー攻撃を受けた場合を想定して共同演習を始めるほか、IT(情報技術)やサイバー防衛に強いイスラエル企業と日本企業の連携を促すような場を設ける。両国担当閣僚による経済政策対話で合意とのこと。

個人も法人も含め、利用されている多くの機器は、インターネット接続して情報サービスを含めた機能を提供している。
IoTデバイスもネットワークの一部である以上、ネットワークを経由した脅威に晒される可能性がある。
2016年に猛威をふるった「Mirai」(ミライ)は、IoT社会においてかなりのインパクトがあった。

あらゆるものがインターネットにつながり、情報を交換することで、今までに存在しなかった便利なサービスを実現するInternet of Things(IoT)が大きな可能性を秘めています。

既に150億台以上のデバイスがインターネットに接続して稼動しており、その数は2020年には2000億台以上に増加すると予想されている。

ですが、残念ながらIoTは、サイバー犯罪者にとっても「大きな可能性」をもたらす存在ともいえます。

我々としては、攻撃に対しプロアクティブ(事前対策的)に対処する製品、サービスが必要だと考えています。
IT機器、IoTを運用することも踏まえ、包括的なゲートウェイ対策としてUTM、無線AP、エンドポイントソフト、資産管理ソフト、ローカルネットワーク認証と多層防御を事前対策的に運用してもらう環境を提供していきます。